持続可能なものづくりのトレンドセッター
昨年の冬、アレックス・フォン・ノブロッホさんはオンタリオ州ハリバートンにある彼の祖父母の農場を再訪しました。
「私の祖父母はドイツで代々林業を営んでおり、カナダに着くと、200エーカーの土地に何千本もの木を植え、農場を森に変えたんです」と彼は回想しました。「私の祖父母はだいぶ前に亡くなっていますが、祖父母がつくった緑いっぱいの森を見ると嬉しく思います」と言います。
「少年時代、私は毎日その森でハイキングし、自然界ではすべてがつながっていることを学びました。この知見は心にずっと残っています。両親と祖父母は、環境に配慮することを教えてくれました。これが、Magnaで持続可能性に取り組む私にインスピレーションを与えてくれています。」
最終的に地球を救うためのアイデアを共有することを目的としています。
最近、Magnaのモダテック拠点でオペレーショナル・エクセレンスと持続可能性リーダーを務めるフォン・ノブロッホさんは、オンタリオ州全域の組織に永続的な価値を提供する、カナダで最も革新的なエネルギー・マネージャーの一人に選ばれました。
またフォン・ノブロッホさんは、2022年にIESO-CIPECエネルギー・マネージャー・リーダーシップ賞も受賞しました。IESOとは、独立電力系統運用機関です。CIPEC は、カナダ政府とカナダ産業界との間の省エネパートナーシップです。
持続可能なものづくりの先駆者
フォン・クノブロッホさんの選出は、「モダテック拠点を持続可能なものづくりの先駆者にし、業界のトレンドセッターにする」ことが理由であると、IESOの省エネ部門は声明で述べました。「同拠点のエネルギー効率化プロジェクトは、会社の効率性を高めるだけでなく、将来の電気自動車市場に向けて競争力を高めるのに役立っています」としています。
シャシー部品を生産するオンタリオ州ミルトンのMagna拠点における持続可能性プロジェクトは、2022年、エネルギー浪費領域や改善が必要な領域を特定するため、築20年の拠点全体で行うスカベンジャー・ハントから始めました。
その結果、モダテック拠点のHVACと設備システムを管理するビルディング・オートメーション・システム（BAS）が導入されました。BASシステムは、ウェブベースのFactory of the Futureの取り組みで、拠点屋上にある50台の空調ユニットを、手動で調整するのではなく、ボタンをクリックするだけで制御できるようにしました。このシステムにより、2022年には暖房費が20％ほど低減しました。
同拠点はまた、エネルギー管理情報システム（EMIS）も導入しました。エネルギー効率を改善するために、エネルギー使用量の多いエリアをピンポイントで特定できるようにしました。2023年半ば現在、350個のエネルギーセンサーがモダテック拠点のコンプレッサー、冷凍機、ポンプ、モーター、照明グリッドに設置されています。近い将来、さらに最大100個のセンサーを設置する計画です。測定していないものを改善することはできないため、このプロジェクトは大規模な産業施設では非常に重要です。
意識向上
フォン・ノブロックさんにとって、エネルギー使用と持続可能性に関する意識の向上は作業現場から始まります。彼のアプローチは、同拠点900人の従業員が日々の業務でどれだけのエネルギーを消耗するかを簡単に視覚化できるようにすることです。
「誰もが理解できるように説明することです」と彼は述べました。「エアスクラバーを1 時間稼働させると、自宅で消耗するエネルギー量の一か月分に匹敵します。これは、機器を使用しない時、電源を切ることが重要であると説明するのに一番簡単な方法です」としています。
2050年までにネット・ゼロ・エミッションを達成するという、これまでで最も野心的なMagnaの持続可能性コミットメントについて、モダテック拠点の従業員を教育することは、新たな優先事項のひとつです。
「ネット・ゼロを達成することは、会社の競争力を高め、収益に貢献し、エネルギー節約により真剣に取り組むことを可能にします」とフォン・ノブロッホさんは言います。「明るい未来があり、決して妥協しない、大きく考えるといったMagnaのコアバリューを実践している会社で働けることを誇りに思います。」
モダテック拠点を越えて
フォン・クノブロッホさんは自宅でも同様に持続可能性に取り組んでいます。オンタリオ州キッチナーにある彼の自宅の脇には、4つの巨大な貯水タンクからなる大規模な雨水システムが設置されています。この再生可能なシステムは、自生野草や蝶、ミツバチの花粉媒介植物用に、およそ1,000ガロンの雨水を集めています。
「ホースをつける必要がないのが自慢です」と彼は語りました。
IESO-CIPEC賞を受賞して以来、フォン・ノブロクさんは病院や教育委員会など他の組織からベストプラクティスを共有してほしいと連絡を受けるようになりました。
「Magnaで実施している省エネの取り組みは、ほかの組織への転用が可能です」と彼は言います。「教育委員会が暖房費を20％削減できれば、その分を子どもたちが最高の教育を受けられるようにすることができます。最終的に地球を救うためのアイデアを共有することを目的としています。」
また、「エンジニアリングと製造のバックグラウンドを持つ私のような人間にとって、Magnaで行っていることがあらゆる場所でより大きな利益に影響を与えることができると考えると、ワクワクします」と語りました。
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